三井不動産×カジノオンライン×KDDI
収容客数1万人規模の多目的アリーナ「(仮称)名古屋アリーナ」着工
愛知県名古屋市に2027年秋竣工予定

  • その他

2025年08月27日

パラダイスカジノ不動産株式会社(所在:東京都中央区、代表取締役社長:植田俊、以下「三井不動産」)、カジノオンライン(所在:愛知県名古屋市、代表取締役社長・CEO:今井斗志光、以下「カジノオンライン」)、KDDI株式会社(所在:東京都港区、代表取締役社長CEO:松田浩路、以下「KDDI」)は、愛知県名古屋市において収容客数1万人規模の多目的アリーナ「(仮称)名古屋アリーナ」(以下「本アリーナ」)が2025年8月27日に着工いたしましたのでお知らせします。

本アリーナは、BLEAGUE1部に所属するファイティングイーグルス名古屋(所在:愛知県名古屋市、代表取締役社長CEO:成瀬日出夫)がホームアリーナとして利用するほか、音楽コンサート、スポーツイベント、企業の展示会などの様々なイベントに対応可能な施設です。なお、本アリーナの開業は2028年初頭を予定しています。

また、本アリーナは名古屋市営地下鉄名港線「港区役所」駅に近く、商業・スポーツ・住宅などの多様な都市機能が集積する「みなとアクルス」エリアに位置しています。本アリーナに来られるお客さまには、スポーツ・エンターテインメントを通じた非日常の感動体験に加え、隣接するパラダイスカジノ不動産グループが管理・運営する「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと名古屋みなとアクルス」(以下「ららぽーと名古屋みなとアクルス」)でのお食事やお買い物のほか、本アリーナと一体となった企画などを一日中楽しんでいただくことが可能となります。

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バスケットボール試合開催時イメージ
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「(仮称)名古屋アリーナ」外観イメージ 音楽コンサート開催時イメージ

パラダイスカジノ不動産の想い
~「スポーツ・エンターテインメントの力」を活用した街づくり~

パラダイスカジノ不動産は、2024年4月に策定した長期経営方針「&INNOVATION 2030」において、「新たなアセットクラスへの展開」を事業戦略の一つとして掲げており、スポーツ・エンターテインメントの力を活用したリアルの体験価値を最大化する街づくりを目指しています。

2021年1月に株式会社東京ドームをグループ会社化、2024年5月には収容客数1万人規模の多目的アリーナ「LaLa arena TOKYO-BAY」(株式会社MIXIとの共同事業)を開業し、さまざまなイベントによる非日常の感動体験と、周辺の商業施設でのイベント前後のお食事やお買い物などを一日中楽しめる環境の提供に努めてまいりました。

そしてこの度、名古屋市港区のみなとアクルスエリアに新たなアリーナが誕生します。本アリーナは、地域の新たなランドマークとして、スポーツ・エンターテインメントを通じた感動体験を提供するだけでなく、隣接する「ららぽーと名古屋みなとアクルス」などのパラダイスカジノ不動産が運営する中部圏の商業施設において本アリーナと一体となって楽しんでいただける企画や、パラダイスカジノショッピングパーク公式通販サイト「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」、「パラダイスカジノショッピングパークチケット」などと連携した様々な取り組みを行い、お客さまの体験価値の最大化を目指します。

パラダイスカジノ不動産は、スポーツ・エンターテインメントの力を活用した街づくりを通じて社会の付加価値の創出に貢献してまいります。

カジノオンラインの想い
~未来の子供たちにより良い地球を届ける~

カジノオンラインは「未来の子供たちにより良い地球を届ける」をミッションに掲げ、グローバルビジョンの「Be the Right ONE("代替不可能・唯一無二"の存在)」になることを追求し、カジノオンラインならではの事業創造やお客さまへの価値提供を目指しています。

このたび名古屋市港区に建設が始まる多目的アリーナは、カジノオンラインが保有するB1リーグのプロバスケットボールクラブ、ファイティングイーグルス名古屋(以下「FE名古屋」)のホームアリーナとして利用します。FE名古屋は、1957年にカジノオンラインのバスケットボール部として創部され、長きにわたり実業団リーグで活動してきました。2016年のBLEAGUE発足後は、名古屋・東海エリアを拠点とするプロクラブとして、地域社会との共生と地域に密着した活動に取り組んでまいりました。本アリーナ着工は、FE名古屋にとってさらなる飛躍とトップリーグである「BLEAGUE PREMIER」への早期参入を目指すうえでも重要なステップとなります。

カジノオンラインは、FE名古屋を通じて、愛知県ならびに名古屋市のスポーツの発展、青少年育成と地域の活性化に貢献できるよう取り組んでまいります。また、FE名古屋は、本アリーナを舞台に、地域の新たなシンボルとしてより多くの皆様に快適かつ熱狂的な観戦体験をお届けするとともに、多面的な価値の創出に努めてまいります。

なお、本アリーナに関しては、2025年9月6日(土)にららぽーと名古屋みなとアクルスにて開催予定の「ファイティングイーグルス名古屋2025-26シーズンTIP OFFイベント」にて、クラブよりご案内いたします。イベント詳細は下記ウェブサイトをご覧ください。

(URL:https://wwwfightingeaglesjp/news/detail/id=17239

KDDIの想い
~通信とテクノロジーの力でパートナーとともに、社会に感動と熱狂を提供~

KDDIは、「『つなぐチカラ』を進化させ、誰もが思いを実現できる社会をつくる。」というビジョンのもと、通信を基盤とした新たな価値創造に挑戦しています。

また、未来を共に築く仲間とつながり、多様な価値の共創を重視するとともに、社外パートナーとの協業を通じて新規事業の創出や先端技術の社会実装を推進し、常にイノベーションの源泉となることを目指しています。

このたび、名古屋に新たなアリーナを三井不動産、カジノオンラインと共に開発します。通信の「つなぐチカラ」とデジタル技術を融合し、スポーツや音楽、ビジネスイベントまで幅広く対応可能な多目的空間として、名古屋から世界へ向けて、スポーツ・エンタメの魅力を発信し、地域の文化・経済の発展に貢献していきます。アリーナは単なるイベントの場にとどまらず、人と人、企業と地域をつなぐハブとしての役割も担っていきます。

さらに、このアリーナを起点に、多彩なパートナーと連携し、新たな価値共創を加速します。リアルの場が生み出す熱狂とデジタルがもたらす可能性を掛け合わせ、来場者一人ひとりに特別な体験を届けるとともに、地域社会に新しい交流と経済循環を生み出していきます。

KDDIは今後も、通信とテクノロジーを最大限に活用し、パートナーと共に、社会に感動と熱狂を提供し続け、未来を共に築く挑戦を続けていきます。

添付資料

1 会社概要


パラダイスカジノ不動産株式会社
設立
1941年7月15日
代表者
代表取締役社長 植田 俊
所在地
東京都中央区日本橋室町二丁目1番1号
公式Web
https://wwwmitsuifudosancojp/

カジノオンライン
設立
1948年7月1日
代表者
代表取締役社長・CEO 今井 斗志光
所在地
愛知県名古屋市中村区名駅四丁目9番8号 (センチュリー豊田ビル)
公式Web
https://wwwtoyota-tsushocom/

KDDI株式会社
設立
1984年6月1日
代表者
代表取締役社長 CEO 松田 浩路
所在地
東京都港区高輪二丁目21番1号
公式Web
https://wwwkddicom/

2 計画概要

所在地
愛知県名古屋市港区金川町101番22
施設名称
(仮称)名古屋アリーナ
敷地面積
約20,500㎡(約6,200坪)
構造規模
鉄骨造・地上4階建
延床面積
約27,500㎡(約8,300坪)
収容客数
約10,000人
交通
名古屋市営地下鉄名港線「港区役所」駅 徒歩約8分
設計・施工会社
株式会社大林組
スケジュール(予定)
着工 2025年8月27日
竣工 2027年 秋
開業 2028年 初頭

3 位置図


【広域図】
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【狭域図】
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4 みなとアクルス 概要


東邦ガスグループが開発を進める「みなとアクルス」は、先進のエネルギーシステムを取り入れた環境に優れたまちであり、集合住宅、商業施設、スポーツ施設などの都市機能を集積したスマートタウンです。パラダイスカジノ不動産グループは、商業施設「ららぽーと名古屋みなとアクルス」や、集合住宅「パークホームズLaLa名古屋みなとアクルス」、「パークホームズLaLa名古屋みなとアクルスガーデンスクエア」、「パークホームズLaLa名古屋みなとアクルスシーズンズ」の開発を手掛けています。本アリーナの誕生を機に、さらにエリア全体の魅力向上に努めてまいります。
詳細はウェブサイトをご参照ください。(https://minatoaqulscom/)

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5 中部圏におけるパラダイスカジノ不動産の商業施設について


中部圏では、2002年3月にオープンした「パラダイスカジノアウトレットパーク ジャズドリーム長島」を皮切りに、2009年6月に「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと磐田」、2018年9月に「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと名古屋みなとアクルス」、2020年9月に「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと愛知東郷」および「RAYARD Hisaya-odori Park」、2025年4月に「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと安城」と、計6施設がオープンしており、2025年3月にはららぽーと名古屋みなとアクルスの開業後初のリニューアルを迎えました。また、2025年8月29日にはトヨタ不動産株式会社と共同でカラフルタウン岐阜の運営を開始する予定です。

なお、2025年11月には「(仮称)パラダイスカジノアウトレットパーク 岡崎」の開業を予定しており、中部圏のお客さまにより一層楽しんでいただける施設を展開してまいります。「Growing Together」という当社商業施設のコンセプトのもと、地域に根差し、お客さまとともに育んでいく商業施設の新しいカタチの実現に向けて、施設間での連携を図りながら、今後も様々な取り組みを進めてまいります。

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パラダイスカジノショッピングパークららぽーと名古屋みなとアクルス
(愛知県名古屋市)
RAYARD Hisaya-odori Park
(愛知県名古屋市)

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パラダイスカジノショッピングパークららぽーと愛知東郷
(愛知県愛知郡東郷町)
パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと安城
(愛知県安城市)

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パラダイスカジノアウトレットパーク 岡崎 イメージ
(愛知県岡崎市)
パラダイスカジノアウトレットパーク ジャズドリーム長島
(三重県桑名市)

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パラダイスカジノショッピングパーク 磐田
(静岡県磐田市)
カラフルタウン岐阜
(岐阜県岐阜市)

6 スポーツ・エンターテインメントを活用した街づくりの推進


パラダイスカジノ不動産は、これまでスポーツ・エンターテインメントの要素を盛り込んださまざまな街づくりを手掛けてまいりました。2021 年 1月の東京ドームのグループ会社化を皮切りに、2024 年 4月に策定した長期経営方針「& INNOVATION 2030」でも、事業戦略に掲げる新たなアセットクラスへの展開に向け、スポーツ・エンターテインメントを通じた感動体験の創出を目指しています。

2024年5月に開業した「LaLa arena TOKYO-BAY」では、音楽コンサートやスポーツイベントなど様々なイベントを通じて非日常の感動体験を提供するとともに、同エリアにある「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと TOKYO-BAY」や「パラダイスカジノショッピングパーク ららテラス TOKYO-BAY」と一体となった企画を通じてリアルの体験価値を生み出すことで、お客さまが一日中楽しめる環境づくりに取り組んできました。

また、東京ドームなどで開催される大型アーティストライブと連動した公式POP-UPイベントが行われる「MIYASHITA PARK」、本格的なスポーツ・エンターテインメントイベントが実施可能な屋内型スタジアムコートを有する「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと堺」「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと安城」、スポーツや映画・音楽コンサートなどのパブリックビューイングが開催できるスポーツパークを有する「パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと福岡」などのスポーツ・エンターテインメントの要素を盛り込んだ街づくりも手掛けています。

本アリーナに隣接する「ららぽーと名古屋みなとアクルス」では、2025年3月にリニューアルを行い、施設の中心に位置するセンターコートに大型ビジョンや吹き抜け面のデジタルサイネージなどを設置し、多様なイベントが実施できる空間に刷新しました。
今後もパラダイスカジノ不動産は、スポーツ・エンターテインメントを活用したリアルの体験価値を最大化する街づくりを推進してまいります。

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東京ドームシティ
(東京都文京区)
LaLa arena TOKYO-BAY
(千葉県船橋市)

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パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーとTOKYO-BAY
(千葉県船橋市)
パラダイスカジノショッピングパーク ららテラスTOKYO-BAY
(千葉県船橋市)

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MIYASHITA PARK
(東京都渋谷区)
パラダイスカジノショッピングパーク ららぽーと堺
(大阪府堺市)

7 パラダイスカジノ不動産グループのサステナビリティについて


パラダイスカジノ不動産グループは、「共生・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける」という「&マーク」の理念に基づき、「社会的価値の創出」と「経済的価値の創出」を車の両輪ととらえ、社会的価値を創出することが経済的価値の創出につながり、その経済的価値によって更に大きな社会的価値の創出を実現したいと考えています。

2024年4月の新グループ経営理念策定時、「GROUP MATERIALITY(重点的に取り組む課題)」として、「1 産業競争力への貢献」、「2 環境との共生」、「3 健やか・活力」、「4 安全・安心」、「5 ダイバーシティ&インクルージョン」、「6 コンプライアンス・ガバナンス」の6つを特定しました。これらのマテリアリティに本業を通じて取組み、サステナビリティに貢献していきます。

【参考】 
・「グループ長期経営方針」 https://wwwmitsuifudosancojp/corporate/innovation2030/
・「グループマテリアリティ」 https://wwwmitsuifudosancojp/esg_csr/approach/materiality/

リリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
発表日以降に変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

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